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アメリカの大学教授がすごい勢いで日本を研究しているという話

アメリカのかなりハイランクのMBAの学生二人とあれこれ話している時に、どういう話題だったか、多分、人口とGNPの話からだったと思うが、 「アメリカの大学教授がすごい勢いで日本について研究をしているよ」 と言う。 「それはまたどういう風の吹き回しで?」 と聞くと、 「日本で起こっている問題、その中の人口の問題、移民問題を研究して間違わないようにしないと、同じことが他の国でも起きるから」 と答えた。 「それとは別に100年じゃなくて、1000年以上も続いている和菓子屋さんとか、変える事に価値を見出さずに延々と同じことを続けてビジネスを成立させているのは驚嘆すべきこと。経済を教えている学者からすれば一体全体どうなっているんだ、経営者もお客も不可思議だ。その行動経済をリサーチしたいんじゃないかな」 なるほどね。日本人からすれば代々のお得意さんと共にずーっとそうやってきた、という事だけど短期でガッポリ儲けることばっかり考えているMBAの人なんかには分からない行動様式で、そういう在り方は結構クールなんだろうな。  

Venn Diagram(ベン図)を使ったキャリア適正分析

Don McMillanはコメディアンをしている。声が大きくて、顔も大きくて(Zoomだったので全体のプロポーションは分からないが)話すのが早い。 スタンフォード大学で電子工学の修士を収めたバリバリのエンジニアでマイクロプロセッサーのデザインをしたり、AT&TのBell Labで働いていたこともある。しかし、今はバリバリのコメディアンだ。 IEEE(米国電気電子学会)のローカルチャプターの年末パーティーにZoomで登場して笑わせてくれた。聞き手が皆、理工系の人(私はそういう人の傍で聞いていた)なので内輪で盛り上がるインサイドジョークの感があった。先ず自己紹介、”nerd”と”geek"の違いで入った(殆どの聞き手はgeekだと自負しているだろう)。 それに続いて”Venn Diagram Career Choice”という話で大笑い。キャリア―選択のセミナーなどでは、 自分が好きな事 パッションを感じられる事 得意な事 高サラリーを得られる事 などをチャート化したり、自分の性格を分析してENTP(試したら私はこれだった)で、それなら現場監督が合うとか、そんな手法でキャリア適正を探ろうとする。 元エンジニアのコメディアンはこんなチャートを用意した。 弁護士は飲酒スキルと対人能力がある人。逆に持ち合わせないとできない。 人事は無情でOCD。いちいち人の感情に付き合うようならバッサバッサとレイオフなんかやっていられないだろう。 セールスは飲酒能力が必要かどうか。現況ではどうだろうか。対人能力は絶対的に必要。 数学能力があって、OCDなら会計士。 問題解決能力と対人能力があるならマネージメント。これがないとマネージメントは無理だろう。納得。 エンジニアでは種類は様々だが基本、問題を解決したい人で数学的能力が要求される。 これを全部ひっくるめたのがコメディアンと彼は結論づけた(ここで笑いを取った)。 よく見ると、SalesとHuman Resouceを除いた他の職業は専門の教育を受けないと難しい。

オースティンで二人目の子供が生まれた友達と日本の少子化を解決する方法を話す

 Covid-19下で2020年が過ぎて行く。 今年は3月のSXSW直前でキャンセルされて以来、「危険年齢層」にいる私は家族以外の人と会う事が非常に少ない。Zoomでは顔は見えても空気が伝わらないと文句は言うまい。 今朝久しぶりに二人目の赤ちゃんが生まれて堂々の若い父ちゃんとなった友達と長電話をした。公園で2歳のお嬢ちゃんを遊ばせながら、受けているMBAの事、当地オースティンでは何故日本人のコミュニティーに子供が沢山いるのか、ビジネス関係でソーシャルメディアのプロモーションのトリックなどを長々と話し合った。 *** 日本人のオバサン(バアさん)として、やはり少子化を心配している。人口動態で物事を見るエマニュエル・トッドの本を読んだりすると、日本だけでなく、発展国が少子化を免れないのは分かる。しかし、その具体的解決策は語られない。 「完璧を求めず、リラックスして少しぐらいの間違いは許すような緩やかな態度に社会が変わるべきではないか」 と言われれば確かにそうだが、それで? その若い友達と話して当たり前だけど若い層にお金が回らないと子供なんか増えないだろうという結果になった。彼の奥さんは大手テック企業でデータサイエンティストとして働いている。 5か月の有給の産休が認められる 産休前にプロモーションがあり、給料が上がった 別の知り合いも例のGから始まる検索会社で働いているが、彼女の産休は1年か、少なくとも半年はあったと思う。両名とも優秀な社員であり、会社が手放したくないのは分かる。 別の友達は3人目の子供が生まれた時に3か月の産休が認められた。有給だったか、無休だったか聞いていない。もっと長く休みたいが会社が許可してくれないと嘆いていた。アメリカの会社でも、個々の会社の方針で条件が異なる。 大きな力のある会社にいる事が子供を産み育てるのに楽なのは言うまでもない。条件は会社の規模、職種、ポジションによって様々だ。 また、ご主人がワークビザで来ていて、本人は働けないので専業主婦をしている人もいる。そういう人の中に、アメリカで子供を産み、その子が市民権を得て、ゆくゆくは親の方もグリーンカードを取得するつもりの人もいると聞く。 3人目を妊娠中の友達と話したら、彼女、日本にいたら絶対(3人の子供を持つことは)ありえないと言った。理由は: 日本にいたら働くので、3人の子育てをしながら働